お金の節約やお得についてのブログ

お金に関してのニュースをチェックしながらマネーについて勉強をしている自分用メモ的ブログです。

2012年08月

プリペイドカードでアプリを買う

クレジットカードをネット上で利用するのには抵抗がある人も多いですね。
そういう人には、プリペイドカードが便利なようです。
このごろ、携帯電話各社がさまざまなスマートフォンを出してきて、利用者の裾野がひろがっているので、
クレジットカードを持っていない人も多いでしょう。
でもスマホはアプリで自分なりに成長させていけるものなので、その場合、不便だし利用している甲斐がなくなってしまうくらいのことだと思います。
Vプリカなどのプリペイドカードを検討してみて、自分の行動範囲でチャージが面倒でなければ使ってみたいと思います。

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いざアプリを購入してみると、あっけないぐらい簡単に購入できた。Vプリカのルールとして、有効期限が「購入後1年を経過したその月の月末」と設定されているほか、最後にVプリカを利用した月から3カ月未使用だった場合、未利用残高の管理費用として翌月25日に月額125円の維持費がかかる点。そして、購入(チャージ)手数料がかかる(500/1,000円は100円。3,000円以降は200円)ことは覚えておこう。
利用した感じでは、親が貸し与えるスマホのアプリ購入手段としては、使い勝手がよさそうだ。今回はGoogle Walletを対象としたが、その他のオンラインショッピングにも利用できるので、アカウントをひとつもっておくと便利かもしれない。

(マイナビニュース  -2012年8月22日)
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EJOICA にAmazonギフト券

電子マネーギフトサービスの「EJOICAセレクトギフト」で、
Amazonギフト券が選べるようになったそうです。
このサービスは、電子マネーをギフトとして送ることができるのですが、これまでは、
実店舗があるマネーだけだったそうです。
顧客の要望によって、Amazonギフト券が加わったそうで、
やはりAmazonの利用者は多く、利便性も高いと再認識する形ですね。
AMAZONギフト券は、普段Amazonで買い物をしていても、必ず得られるものではないので、
もらってうれしい電子マネーの代表格のひとつかも。

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NTT カードソリューションは2012年8月8日、電子マネーギフトサービス「EJOICA セレクトギフト」のラインナップに「Amazonギフト券」を追加した。

EJOICA セレクトギフトは、電子マネーをギフトとして送るサービスだ。送り手が受取り手に ID を送付すると、受取り手はその ID でギフト金額分を提携先電子マネーに交換できる仕組み。
これまで EJOICA セレクトギフトでは、コンビニやスーパーなどのリアル店舗で利用できる電子マネーの取り扱いが中心だった。しかし、バーチャル店舗でも電子マネー使いたいという既存ユーザーからの要望が多く、新たに Amazon ギフト券を加えることになった。

Amazon ギフト券の追加で、リアルからバーチャルまでの電子マネーを選択できるようになった。

(インターネットコム  - 2012年8月3日)
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かんたん決済は買い物を後押しする

「簡単に決済ができる」というのが、お買い物の上でどのくらい大切かは、ちょっと想像するとわかりますね。
250円や300円というのは、実は普段の買い物ではちょっと迷うこともある金額だったりします。
ものによりますが。
例えば、その分の値引きがあったら安い方を買う。つまりその分の価値を、そこに感じているということです。
でも、ぽちっとクリックすれば買える状況にあると、その障壁の低さに、金額自体も障壁が低くなってしまい、ついつい買う。それが回数重なってくると、結構な金額だったりするわけです。
決済方法で、いかに障壁を感じさせないか、は、今後も進展していきそうですね。

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これら決済方法が増えるにつれ、ますます簡単に決済ができるようになった。また購入できる商品もリアルだけではなくデジタルコンテンツも増えていった。そして簡単に決済ができるが故に、私たちが“お金を使う”という心理的バリアが小さくなっていったのである。その心理的バリア最小になるのが、100円、200円といった少額決済だ。

ワンクリック決済が高い売り上げを生む

 アップルのiTuneストアでの決済は、自分のメールアドレスであるアカウントIDとパスワードを入力するのみで終了する。欲しいアプリも85円や250円程度なら心理的バリアは最小だ。“ポチッ”と購入してしまう。

 その集積が冒頭に挙げた1500億円という巨額な売り上げを生み出している。もちろんアップルは、この仕組みが心理的バリアを最小にすることを知っていた。というのも、この仕組みは『ワンクリック特許』という特許を利用しているのだ。

(日経ビジネス     - 2012年8月3日)
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